インタビュー｜日本アンチ・ドーピング機構より

アンチ・ドーピング活動の現状

トップレベルのアスリートが、最高のパフォーマンスを競い合うスポーツイベントが世界中で開催されていますが、 近年では、アンチ・ドーピング規則違反者が頻繁に摘発されるという負の一面も併せ持っています。スポーツにおけるドーピングについては、 “違反者がいることを前提に規則が整備されている”のが実状であって、この状況からは、正々堂々、フェアプレーといったスポーツに対するプラスイメージは、 古い時代の価値基準となってしまったのかとさえ感じられます。 もしも、私たちが抱いているスポーツに対する価値意識とスポーツの実態がどんどん離れていくことになれば、多くの人々のスポーツに対する興味と関心が減退していく危険性が生じてきます。 この興味関心の減退こそが、スポーツの崩壊を引き起こすリスクであり、国際オリンピック委員会（IOC）をはじめとする世界中のスポーツ関係者が、アンチ・ドーピング活動を積極的に展開していることの背景となっています。
このような状況において、1999年、IOCを中心とするスポーツ界と各国政府との協調により、世界アンチ・ドーピング機構（WADA）が創立され、 2003年には、スポーツ界の統一規則である世界アンチ・ドーピング規程（Code）が策定され、現時点では、オリンピック競技に限らず、 ほとんどの競技種目が、このCodeに基づくアンチ・ドーピング活動に賛同し、活動を展開しています。 さらに、2007年2月に「ユネスコスポーツにおけるドーピング防止に関する国際規約」が発効し、日本を含む世界各国の政府に対し、アンチ・ドーピング活動の推進が義務づけられました。これを受け、日本では、2007年5月、文部科学省が「スポーツにおけるドーピングの防止に関するガイドライン」を施行し、 スポーツ団体のみならず、都道府県においてもアンチ・ドーピング活動の推進を必須事項としました。上述のガイドラインにおいて、国内のアンチ・ドーピング機関として位置づけられたJADAでは、 文部科学省（現スポーツ庁）からの事業委託により、ドーピング検査実施、教育啓発資料作成、アスリート・指導者・医師・薬剤師への研修会の実施などの活動を積極的に展開しています。

高まる薬剤師への期待

旧来、日本におけるアンチ・ドーピング活動といえば、ドーピング検査実施と検査対象となる可能性のあるアスリートに対して心構え（準備） を教えることがその活動の中心でした。しかし、現在、WADAやIOCが重視しているのは、教育啓発活動を通じて、アスリートにスポーツの価値を教えることにより、 ドーピングに反対する姿勢を植え付けようという価値教育と、ドーピングのリスクなどについての適切な情報提供システムの構築です。 今回、日本薬剤師会の協力を受け始動した「公認スポーツファーマシスト認定制度」により、アンチ・ドーピング規則に精通した薬剤師の育成を図ることで、 使用可能な薬に関する情報を提供することができれば、アスリートのコンディション管理面でも寄与するものが大きいと考えています。
現在のアンチ・ドーピング活動は、検査により違反を取り締まる活動から、スポーツとアスリートを護る活動へと、活動の主旨と範囲が大きく切り替わりつつあります。アスリートとアスリートを取り巻く関係者の理解がなければ、アンチ・ドーピング活動の充実はあり得ません。 私たちが愛するスポーツがこれからも愛される存在であり続けるために、アンチ・ドーピング活動への理解と協力をお願いします。